ゲーム大会の賞金ランキング｜世界と日本の最高額、法律の壁を解説
「どのゲームをプレイすれば高額賞金を稼げるのだろうか」「海外では億単位の賞金が出るのに、なぜ日本では上限があるのか」といった疑問を感じていませんか。
この記事では、eスポーツにおける世界と日本の大会賞金ランキングから、国内の賞金にまつわる法律の壁まで、その仕組みを詳しく解説します。
稼げるゲームタイトルの相場感を把握し、日本の賞金制度を巡る景品表示法や賭博罪といった法律の仕組みを正しく理解できる状態を目指します。
目次
【賞金ランキング】世界の高額賞金ゲームタイトルTOP5
世界のeスポーツ市場では、驚くほど高額な賞金が動いています。
特に人気タイトルともなれば、大会賞金の総額は数億円から数十億円に達することも珍しくありません。
ここでは、海外で開催された大会の中から、特に最高額の賞金が設定されたゲームタイトルをランキング形式で5つ紹介します。
第1位：Dota 2（ドータ・ツー）- 圧倒的な賞金総額を誇るMOBAの王様
Dota 2は、特に高額な大会賞金で知られるゲームです。中でも、毎年開催される公式世界大会The Internationalの賞金額は注目されています。この大会の賞金は、ゲーム内アイテムの売上の一部が上乗せされるクラウドファンディング形式を採用しているのが特徴です。
2021年大会では、Dota 2単一タイトルとしてはeスポーツ史上最高額となる約4,000万ドル（当時のレートで約45億円）の賞金総額に達しました。優勝チームは、そのうち約1,820万ドル（約20億円）を獲得しており、単一タイトルの大会としては圧倒的な金額を誇ります。
第2位：Fortnite（フォートナイト） – 公式大会がシーンを牽引するバトルロイヤル
世界的な人気を誇るバトルロイヤルゲーム『Fortnite』も、高額な大会賞金で知られています。
特筆すべきは、2019年に開催された「Fortnite World Cup」です。
この大会の賞金総額は3,000万ドル（約32億円）に及び、大きな話題を呼びました。
フォートナイトで上位を目指すための練習方法は「フォートナイトで強くなる方法」で解説しています。
ソロ部門の優勝者には300万ドル（約3.2億円）が授与されるなど、個人競技のランキングとしては破格の金額が設定されました。
開発会社であるEpic Gamesがeスポーツシーンに多額の投資を行っていることが、高額賞金を実現する大きな要因となっています。
フォートナイトのコーチングを受けるメリットについては「フォートナイトのレッスン・コーチングを受けるメリット」で詳しく紹介しています。
第3位：Counter-Strike（カウンターストライク） – 長い歴史を持つeスポーツの代表的FPS
20年以上の歴史を持つFPS（ファーストパーソン・シューティングゲーム）の金字塔『Counter-Strike』シリーズも、eスポーツの世界で常に高額な大会賞金が設定されてきました。
特に、公式世界大会である「Major Championships（メジャー）」は、シーンの最高峰と位置づけられています。
例えば、2021年に開催された「PGL Major Stockholm 2021」では、賞金総額が200万ドル（約2.2億円）に設定されました。
世界中に根強いファンとコミュニティが存在し、安定して大規模な大会が開催され続けているのが特徴です。
第4位：League of Legends（リーグ・オブ・レジェンド） – 世界最大級のプレイヤー人口を抱える
世界で最も多くのプレイヤー数を抱えるPCゲーム「League of Legends」も、eスポーツシーンを代表するタイトルです。
毎年開催される世界大会「League of Legends World Championship（Worlds）」は、世界中のトップチームが集結し、最高の名誉をかけて戦います。
賞金額は大会によって変動しますが、2018年には過去最高の約645万ドル（約7.1億円）を記録しました。
近年は固定額での開催が続いていましたが、2025年大会では賞金総額が500万ドルに増額されるなど、再び賞金額が拡大する傾向にあります。
第5位：Arena of Valor（アリーナ・オブ・ヴァラー） – モバイルeスポーツ市場をリードする
モバイルeスポーツ市場の拡大を象徴するタイトルが、スマートフォン向けMOBA『Arena of Valor』です。特にアジア圏で絶大な人気を誇り、世界大会の賞金額も高騰しています。「Arena of Valor International Championship (AIC) 2022」では、賞金総額が200万ドルに達し、そのうち168万5,000ドルがチームとプレイヤーに分配されました。残りの315,000ドルは、Level Infinite参加国の予選に充てられました。
PCゲームだけでなく、モバイルゲームのeスポーツにおいても、世界では億単位の大会賞金が生まれていることがわかります。
【国内編】日本の高額賞金eスポーツ大会3選
海外と比較すると小規模ながら、日本国内のeスポーツシーンでも高額な賞金が設定される大会が増加傾向にあります。
特に、人気モバイルゲームやデジタルカードゲームの公式大会では、優勝賞金が1,000万円を超えるケースも珍しくありません。
ここでは、国内で開催されたeスポーツ大会の中から、最高額クラスの賞金が提供された事例を3つ紹介します。
PUBG MOBILE JAPAN LEAGUE – 国内モバイルゲーム史上最高額の賞金
『PUBGMOBILEJAPANLEAGUE』は、NTTドコモが主催する日本国内の公式プロリーグです。
この大会は、年間の賞金総額が3億円という国内eスポーツ史上でも最高額の規模を誇ります。
リーグは年間を通して複数のシーズン（フェーズ）に分かれており、各フェーズの優勝チームには1,000万円以上の賞金が授与されます。
さらに、年間の総合優勝チームには、より高額な賞金と世界大会への出場権が与えられるなど、選手にとって夢のある舞台が提供されています。
Shadowverse World Grand Prix – カードゲームの世界一を決める大会
Cygamesが開発・運営するデジタルカードゲーム『Shadowverse』の世界大会「Shadowverse World Grand Prix」は、個人に与えられる賞金額として国内最高峰の大会です。
この大会は、世界中から予選を勝ち抜いたプレイヤーが集まり、世界一の座を争います。
過去の大会では、優勝賞金が1億5,000万円に設定されたこともあり、大きな注目を集めました。
カードゲームというジャンルでありながら、他の大規模eスポーツタイトルに匹敵する賞金規模を実現しています。
モンストグランプリ – チームで挑むスマホアプリの祭典
MIXIが主催する『モンスターストライク』の公式eスポーツ大会「モンストグランプリ」は、4人1組のチームでクリアタイムを競う形式が特徴です。
日本全国で予選が行われ、決勝大会では国内トップチームが激突します。
賞金総額は大会によって異なりますが、2025年の大会では総額3,000万円、過去には総額5,000万円が設定されたこともあります。
優勝チームには高額賞金に加え、ゲーム内で使用できる特別な称号が与えられるなど、プレイヤーにとって大きな目標となっています。
なぜ日本のゲーム大会の賞金は低い？法律の壁をわかりやすく解説
海外では数十億円規模の賞金が出る一方、日本のeスポーツ大会の賞金額が比較的に低い背景には、主に「景品表示法」と「賭博罪」という2つの法律が関係しています。
これらの法律は、消費者の保護や健全な社会秩序の維持を目的としていますが、eスポーツの賞金に対しては一種の上限や制限として作用することがあります。
ここでは、日本の大会賞金を取り巻く法律の壁について、その仕組みを解説します。
景品表示法による賞金上限「10万円の壁」とは
景品表示法は、事業者が自社の商品やサービスを販売するために、過大な景品を提供することを規制する法律です。
ゲーム大会の賞金が、そのゲームソフトや関連商品の販売促進を目的とした「景品」と見なされた場合、この法律が適用されます。
その場合、賞金の上限は原則として10万円、または取引価額の20倍のいずれか低い金額に制限されます。
これが、eスポーツ業界で「10万円の壁」と呼ばれるものです。
ただし、賞金が景品ではなく「仕事の報酬」と認められる場合は、この制限を受けません。
参加費を徴収すると「賭博罪」に該当するリスク
賭博罪は、偶然の勝敗によって財産上の利益の得喪を争う行為を禁止する法律です。
賞金付きのゲーム大会で参加者から参加費を徴収した場合、その参加費が「賭け金」、賞金が「配当」と見なされ、主催者と参加者の双方が賭博罪に問われるリスクが生じます。
ゲームの勝敗はプレイヤーの技量に左右される部分が大きいですが、偶然の要素が全くないとは言い切れないため、賭博と判断される可能性がゼロではありません。
このリスクを回避するため、日本国内の多くの賞金付き大会では、参加費を無料に設定しています。
法律をクリアし高額賞金を実現する「プロライセンス制度」の仕組み
日本のeスポーツ大会で10万円を超える高額賞金を実現するために活用されているのが、日本eスポーツ連合（JeSU）が発行する「プロライセンス制度」です。
この制度は、JeSUが認定したプレイヤーに対してライセンスを発行し、そのライセンス保持者が参加する大会で提供される賞金を、景品表示法上の「景品」ではなく「仕事に対する報酬」と位置づけるものです。
仕事の報酬であれば景品表示法の規制対象外となるため、10万円を超える高額な大会賞金を提供することが可能になります。
これにより、法律を遵守しながら、海外のような高額賞金大会の開催を目指しています。
高額賞金が生まれやすいゲームタイトルの共通点
eスポーツの世界では、特定のゲームタイトルに巨額の大会賞金が集中する傾向があります。
Dota2やFortniteのように、最高額の賞金が生まれる背景には、単にゲームが面白いというだけでなく、いくつかの共通する特徴が存在します。
ここでは、eスポーツの世界で高額賞金が生まれやすいゲームタイトルが持つ共通点について解説します。
競技シーンで結果を出す人の考え方は「ゲームが上手い人の共通点」で解説しています。
世界中に熱心なプレイヤーがいる競技人口の多さ
高額賞金が生まれる最も重要な基盤は、そのゲームをプレイする競技人口と、大会を観戦するファンの多さです。
世界中に数千万人規模のプレイヤーが存在するタイトルは、それ自体が巨大な市場を形成します。
プレイヤーが多いほど大会への関心も高まり、視聴者数の増加につながります。
また、「Dota2」のように、プレイヤーがゲーム内で購入したアイテムの売上の一部を賞金に充てるクラウドファンディング方式を採用している場合、ファンの熱意が直接的に賞金額を押し上げる要因となります。
巨額のスポンサー資金が動く大規模な国際大会の存在
eスポーツの大会は、多くの視聴者、特に若年層にリーチできる魅力的な広告媒体です。
そのため、世界的な知名度を持つ大規模な国際大会には、IT企業、飲料メーカー、自動車メーカーなど、様々な業種のグローバル企業がスポンサーとして参画します。
これらの企業から提供される巨額のスポンサー資金が、大会の運営費や高額な大会賞金の原資となります。
海外のメジャーな大会ほどスポンサーが集まりやすく、結果として賞金額も高くなる傾向があります。
ゲーム会社自身がeスポーツ展開に積極的
ゲームを開発・運営するゲーム会社（パブリッシャー）自身が、eスポーツシーンの発展にどれだけ積極的かも重要な要素です。
「Fortnite」のEpic Gamesや「League of Legends」のRiot Gamesのように、パブリッシャーが自ら主体となって大規模な公式リーグや世界大会を主催し、多額の資金を投じているケースが多く見られます。
これは、eスポーツをゲームのプロモーションやユーザーコミュニティの活性化、そしてゲーム自体の長寿命化に繋がる重要な戦略と捉えているためです。
賞金付きゲーム大会に参加・主催する前に知っておくべきこと
eスポーツ大会の賞金は、プレイヤーにとっては大きな魅力であり、主催者にとっては大会を盛り上げるための重要な要素です。
しかし、賞金を受け取る側（プレイヤー）と提供する側（主催者）のそれぞれに、法律や税金に関する注意点が存在します。
個人で大会に参加したり、小規模なイベントを主催したりする場合でも、これらの知識は不可欠です。
プレイヤーが注意すべき賞金の税金と確定申告の必要性
ゲーム大会で獲得した賞金は、所得税の課税対象となります。
会社員などの給与所得者が受け取った賞金は、多くの場合「一時所得」に分類されます。
一時所得には年間50万円の特別控除があり、賞金額から必要経費（交通費など）を差し引いた金額が50万円を超えない場合は、原則として確定申告は不要です。
しかし、超える場合は確定申告を行い、納税する必要があります。
また、プロゲーマーとして継続的に収入を得ている場合は「事業所得」となり、計算方法が異なるため注意が必要です。
主催者が法律違反を避けるために設定すべき大会ルール
個人やコミュニティが賞金付きの大会を主催する場合、意図せず法律に違反してしまうリスクがあります。
特に注意すべきは「賭博罪」と「景品表示法」です。
賭博罪を避けるためには、参加者から参加費を徴収しないことが最も確実な方法です。
また、景品表示法に抵触しないためには、賞金を提供するのがゲーム会社ではなく、無関係の第三者（スポンサーなど）であることや、賞金額を10万円以下に設定するなどの配慮が求められます。
法的なリスクを完全に回避するためには、事前に弁護士などの専門家に相談することが重要です。
ゲーム大会の賞金に関するよくある質問
ゲーム大会の賞金については、法律や税金、生計といった面で多くの疑問が寄せられます。
特に、プレイヤーとしての将来を考える人や、個人でコミュニティ大会の開催を検討している人にとっては、正確な知識が不可欠です。
ここでは、大会賞金に関してよくある質問とその回答をまとめました。
Q. ゲーム大会の賞金だけで生計を立てることは可能ですか？
不可能ではありませんが、極めて困難です。
世界のトップレベルで常に好成績を収める一握りのプレイヤーに限られます。
多くのプロゲーマーは、大会賞金に加え、所属チームからの給与、スポンサー契約、動画配信やイベント出演など、複数の収入源を組み合わせて生計を立てています。
プロを目指すうえで必要になる姿勢については「ゲームが上手いだけではプロゲーマーになれない？」もあわせてご覧ください。
賞金は不安定な収入源であるため、副業や他のスキルを身につけることも重要になります。
Q. 個人で小規模な賞金付きゲーム大会を開いても法律的に問題ないですか？
参加費を徴収せず、賞金提供者がゲームの販売に関与しない第三者（スポンサーなど）であれば、問題になる可能性は低いです。
賭博罪のリスクを避けるため参加費は無料にしましょう。
また、景品表示法のリスクを考慮し、賞金総額を10万円以下に抑えるのが安全です。
ルール設計に不安がある場合は、法律の専門家に相談することを推奨します。
Q. ゲーム大会で獲得した賞金にはどのような税金がかかりますか？
所得税と住民税の課税対象となります。
一般的に、賞金は「一時所得」として扱われます。
一時所得は、年間の合計額から必要経費と特別控除額50万円を差し引いた金額の2分の1が課税対象です。
他に一時所得がなければ、年間の賞金が50万円を超えた場合に確定申告が必要になると考えられます。
まとめ
eスポーツにおける大会賞金は、世界規模で見ると数十億円に達する一方、日本では法律の制約から比較的に低額に留まる傾向にあります。
海外では「Dota2」や「Fortnite」などが高額賞金ランキングの上位を占め、その背景には熱心なファン層、巨額のスポンサー資金、ゲーム会社の積極的な投資が存在します。
日本では「景品表示法」や「賭博罪」が壁となりますが、「プロライセンス制度」の活用により高額賞金大会も開催されています。
賞金を得た場合は税金の知識が、大会を主催する場合は法律遵守の意識がそれぞれ不可欠です。
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